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2級 工業簿記《原価の固変分解》

2014年2月14日

これまで学習した製造間接費の差異分析(公式法変動予算)やCVP分析、次回学習する直接原価計算をおこなうためには、原価が固定費と変動費に分けられている必要があります。「原価の固変分解」では、原価を固定費と変動費に分ける具体的な計算方法を学習します。


【チェックリスト】

  1. 変動費・固定費・準変動費・準固定費の意味を理解し、具体例を挙げることができるか?
  2. 固変分解の一般的な5つの方法の名称を挙げることができるか?
  3. 2.のうち、費目別精査法の内容を理解しているか?
  4. 2.のうち、高低点法の具体的な計算ができるか?



【今日の一問】
 次のデータにもとづき、高低点法により変動費率と月間の固定費額をもとめなさい。なお、月間の基準操業度1,250時間の80%から120%を正常操業圏とする。

 1月:製造間接費250,000円  1,250時間
 2月:製造間接費266,000円  1,450時間
 3月:製造間接費300,000円  1,600時間
 4月:製造間接費220,000円   980時間
 5月:製造間接費234,000円  1,050時間
 6月:製造間接費245,000円  1,150時間



【解 答】

 まず、正常操業圏が1,000時間(80%)から1,500時間(120%)の間であるため、ここから外れる3月(1,600時間)と4月(980時間)のデータは使用しません。これを除外したうえでの最高点(2月の1,450時間)と最低点(5月の1,050時間)のデータから、原価の固変分解を行います。

 変動費率:(266,000円-234,000円)÷(1,450時間-1,050時間)=80円/時間
 固定費額:266,000円-@80円×1,450時間=150,000円

 固定費額は変動比率を2月のデータに代入してもとめましたが、5月のデータに代入しても同様にもとめることができます。

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